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設備設計

Mechanical & Electrical Consulting Engineers Association

建築設備とは

建築設計

現代の建築物の内部には,要求されるさまざまな機能を果たすために,電気やガス,あるいは給排水のための装置や機器が大量に組み込まれている。要求される機能は多様であり,また巨大な超高層建築から1戸建ての小住宅に至るまでその規模も非常に異なるが,これら建築物と一体となってその効果を全うする各種の装置,機器施設などを総称して建築設備と呼ぶ。建築の元来の機能とは,外敵を防ぎ,雨露をしのぐことであったと思われるが,人間は生活を営むうえでの必要から各種の物質や道具を建物内に持ち込んで使用するようになった。

建築設計を分類すると意匠設計、構造設計、設備設計に分けられ、そのどれが抜けても建築物は機能しない。


設備設計一級建築士

建築設計写真2

構造設計一級建築士/設備設計一級建築士となるためには、一級建築士として5年以上の構造設計/設備設計に従事した後、講習を修了することが必要です。なお、構造設計一級建築士/設備設計一級建築士として設計・法適合確認を行うには、構造設計一級建築士証/設備設計一級建築士証の交付を受ける必要があります。


一級建築士 建築設計写真3

【設備設計一級建築士による設計への関与が義務づけられる建築物】

階数数が3以上、かつ、床面積5,000㎡超の建築物において、設備設計一級建築士による設計への関与が義づけられています。

設備設計において弊社は改正建築士法に対応しています。

建築設備設計における法適応確認を行うことが出来ます。


● 平成21年5月27日以降の建築確認申請から一定の建物は設備設計一級建築士の関与が義務づけらております。

現在、弊社における設備設計一級建築士の設計業務に関して

(1)他社設備設計物件の法適合確認のみを行う場合

(2)弊社にて設備設計を行う場合

以上の2種類が可能です。

建築設計写真4

(1)の場合、確認申請提出の為の法適合確認作業を行います。この場合、消防法など法適合以外の機能に関しては弊社では内容の確認は行いません。

(2)の場合、弊社にて全ての機能に関して責任を負うものとなります。

一般的な設備設計受託業務は可能で、弊社で法適合確認及びその他消防法等、確認申請業務を全て一括可能です。この場合、(1)の法適合確認も設計費用に含まれますので、効率の良いお見積のご提示が可能です。

建築設計写真5